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セクション一覧

2【財務諸表等】

(1)【財務諸表】

①【貸借対照表】

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(平成27年2月28日)

当事業年度

(平成28年2月29日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

424

426

前払費用

387

563

繰延税金資産

97

100

未収入金

30,471

38,084

関係会社預け金

36,545

6,108

その他

1,702

1,187

流動資産合計

69,628

46,471

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物及び構築物

2,857

2,809

器具備品及び運搬具

1,428

4,080

土地

2,712

2,712

有形固定資産合計

6,999

9,602

無形固定資産

 

 

ソフトウエア

3

20,691

ソフトウエア仮勘定

6,520

リース資産

8,248

8,387

その他

1

1

無形固定資産合計

14,774

29,081

投資その他の資産

 

 

投資有価証券

33,271

32,320

関係会社株式

1,746,577

1,730,252

前払年金費用

624

711

長期差入保証金

2,457

2,640

関係会社長期預け金

80,000

90,000

その他

207

858

投資その他の資産合計

1,863,138

1,856,782

固定資産合計

1,884,911

1,895,465

資産合計

1,954,539

1,941,937

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(平成27年2月28日)

当事業年度

(平成28年2月29日)

負債の部

 

 

流動負債

 

 

1年内償還予定の社債

59,999

40,000

関係会社短期借入金

173,007

89,006

リース債務

2,387

2,819

未払金

3,907

7,827

未払費用

732

751

未払法人税等

16,277

17,217

前受金

179

163

賞与引当金

229

285

役員賞与引当金

57

60

その他

650

611

流動負債合計

257,427

158,744

固定負債

 

 

社債

209,992

289,994

関係会社長期借入金

11

15

繰延税金負債

3,768

3,421

リース債務

6,374

6,140

長期預り金

1,637

1,485

債務保証損失引当金

1,366

1,552

固定負債合計

223,150

302,609

負債合計

480,578

461,353

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

50,000

50,000

資本剰余金

 

 

資本準備金

875,496

875,496

その他資本剰余金

370,754

370,759

資本剰余金合計

1,246,251

1,246,255

利益剰余金

 

 

その他利益剰余金

 

 

繰越利益剰余金

170,541

177,034

利益剰余金合計

170,541

177,034

自己株式

5,836

5,641

株主資本合計

1,460,955

1,467,649

評価・換算差額等

 

 

その他有価証券評価差額金

11,028

10,484

評価・換算差額等合計

11,028

10,484

新株予約権

1,977

2,450

純資産合計

1,473,961

1,480,584

負債純資産合計

1,954,539

1,941,937

 

②【損益計算書】

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(自 平成26年3月1日

 至 平成27年2月28日)

当事業年度

(自 平成27年3月1日

 至 平成28年2月29日)

営業収益

 

 

受取配当金収入

※1 99,553

※1 102,279

経営管理料収入

※1 4,386

※1 4,623

業務受託料収入

※1 2,908

※1 2,991

その他の営業収益

※1 108

※1 114

営業収益合計

106,958

110,008

一般管理費

※1,※2 10,711

※1,※2 18,044

営業利益

96,247

91,964

営業外収益

 

 

受取利息

※1 1,513

※1 1,434

受取配当金

466

482

その他

52

67

営業外収益合計

2,032

1,985

営業外費用

 

 

支払利息

※1 959

※1 673

社債利息

2,652

2,604

社債発行費償却

320

その他

0

9

営業外費用合計

3,612

3,608

経常利益

94,667

90,341

特別損失

 

 

固定資産廃棄損

12

3

投資有価証券評価損

46

関係会社株式評価損

15,558

関係会社株式売却損

68

債務保証損失引当金繰入額

737

1,552

その他

※1 2,092

特別損失合計

818

19,253

税引前当期純利益

93,849

71,088

法人税、住民税及び事業税

1,325

1,726

法人税等調整額

54

11

法人税等合計

1,270

1,714

当期純利益

95,119

72,803

 

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度(自 平成26年3月1日 至 平成27年2月28日)

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

 

資本準備金

その他資本剰余金

資本剰余金合計

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

繰越利益剰余金

当期首残高

50,000

875,496

370,759

1,246,256

138,633

138,633

当期変動額

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

63,211

63,211

当期純利益

 

 

 

 

95,119

95,119

自己株式の取得

 

 

 

 

 

 

自己株式の処分

 

 

4

4

 

 

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

4

4

31,907

31,907

当期末残高

50,000

875,496

370,754

1,246,251

170,541

170,541

 

 

 

 

 

 

 

 

 

株主資本

評価・換算差額等

新株予約権

純資産合計

 

自己株式

株主資本合計

その他有価証券評価差額金

評価・換算差額等合計

当期首残高

5,881

1,429,008

4,298

4,298

1,556

1,434,863

当期変動額

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

63,211

 

 

 

63,211

当期純利益

 

95,119

 

 

 

95,119

自己株式の取得

27

27

 

 

 

27

自己株式の処分

71

67

 

 

 

67

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

 

 

6,729

6,729

420

7,150

当期変動額合計

44

31,947

6,729

6,729

420

39,098

当期末残高

5,836

1,460,955

11,028

11,028

1,977

1,473,961

 

当事業年度(自 平成27年3月1日 至 平成28年2月29日)

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

 

資本準備金

その他資本剰余金

資本剰余金合計

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

繰越利益剰余金

当期首残高

50,000

875,496

370,754

1,246,251

170,541

170,541

当期変動額

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

66,309

66,309

当期純利益

 

 

 

 

72,803

72,803

自己株式の取得

 

 

 

 

 

 

自己株式の処分

 

 

4

4

 

 

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

4

4

6,493

6,493

当期末残高

50,000

875,496

370,759

1,246,255

177,034

177,034

 

 

 

 

 

 

 

 

 

株主資本

評価・換算差額等

新株予約権

純資産合計

 

自己株式

株主資本合計

その他有価証券評価差額金

評価・換算差額等合計

当期首残高

5,836

1,460,955

11,028

11,028

1,977

1,473,961

当期変動額

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

66,309

 

 

 

66,309

当期純利益

 

72,803

 

 

 

72,803

自己株式の取得

28

28

 

 

 

28

自己株式の処分

224

228

 

 

 

228

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

 

 

543

543

472

71

当期変動額合計

195

6,693

543

543

472

6,622

当期末残高

5,641

1,467,649

10,484

10,484

2,450

1,480,584

 

【注記事項】
(重要な会計方針)

1 有価証券の評価基準及び評価方法

(1)子会社株式および関連会社株式

移動平均法による原価法を採用しております。

(2)その他有価証券

時価のあるもの

事業年度の末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。

時価のないもの

移動平均法による原価法を採用しております。

 

2 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)

定額法を採用しております。

(2)無形固定資産(リース資産を除く)

定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

(3)リース資産

所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産

リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

 

3 繰延資産の処理方法

社債発行費

支出時に全額費用処理しております。

 

4 引当金の計上基準

(1)賞与引当金

従業員に対する賞与支給のため、支給見込額基準による算出額を計上しております。

(2)役員賞与引当金

役員に対する賞与支給のため、支給見込額を計上しております。

(3)退職給付引当金(前払年金費用)

従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務および年金資産の見込額に基づき計上しております。

① 退職給付見込額の期間帰属方法

退職給付債務の算定にあたり、退職給付債務見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。

② 数理計算上の差異の費用処理方法

数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌事業年度から費用処理しております。

(4)債務保証損失引当金

関係会社への債務保証等に係る損失に備えるため、被保証者の財政状態等を勘案し、損失負担見込額を計上しております。

 

5 重要なヘッジ会計の方法

(1)ヘッジ会計の方法

原則として、繰延ヘッジ処理によっております。ただし、振当処理の要件を満たしている為替予約については振当処理によっております。

(2)ヘッジ手段とヘッジ対象

ヘッジ手段……為替予約取引

ヘッジ対象……外貨建金銭債権債務

(3)ヘッジ方針

金利等の相場変動リスクの軽減、または、将来のキャッシュ・フローを最適化するためにデリバティブ取引を行っております。短期的な売買差益の獲得や投機を目的とするデリバティブ取引は行わない方針であります。

(4)ヘッジ有効性評価の方法

ヘッジ対象の相場変動とヘッジ手段の相場変動を四半期ごとに比較し、両者の変動額を基礎にして、ヘッジの有効性を評価することとしております。

 

6 その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

(1)退職給付に係る会計処理

退職給付に係る未認識数理計算上の差異の未処理額の会計処理の方法は、連結財務諸表におけるこれらの会計処理の方法と異なっております。

(2)消費税等の会計処理

税抜方式を採用しております。

(3)連結納税制度の適用

連結納税制度を適用しております。

 

(会計方針の変更)

(退職給付に関する会計基準等の適用)

「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号 平成24年5月17日)および「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 平成27年3月26日)を、当事業年度より適用し、退職給付債務および勤務費用の計算方法を見直し、退職給付見込額の期間帰属方法をポイント基準から給付算定式基準へ変更するとともに、割引率の決定方法を従業員の平均残存勤務期間に近似した年数に基づく割引率から、退職給付の支払見込期間および支払見込期間ごとの金額を反映した単一の加重平均割引率へ変更しております。

これに伴う当事業年度の期首の前払年金費用および繰越利益剰余金、また、当事業年度の営業利益、経常利益および税引前当期純利益への影響はありません。

 

(表示方法の変更)

(貸借対照表関係)

前事業年度まで無形固定資産の「その他」に含めて表示しておりました「ソフトウエア」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っております。

なお、前事業年度の無形固定資産の「その他」に計上されていた「ソフトウエア」は3百万円であります。

 

(貸借対照表関係)

※ 関係会社に対する金銭債権および金銭債務(区分表示されたものを除く。)は次のとおりであります。

 

前事業年度

(平成27年2月28日)

当事業年度

(平成28年2月29日)

短期金銭債権

31,633百万円

37,271百万円

短期金銭債務

5,627

10,008

長期金銭債務

7,995

7,608

 

(損益計算書関係)

※1 関係会社との取引高は次のとおりであります。

 

前事業年度

(自 平成26年3月1日

至 平成27年2月28日)

当事業年度

(自 平成27年3月1日

至 平成28年2月29日)

営業取引高

 

 

営業収益

106,955百万円

110,003百万円

一般管理費

1,246

1,320

営業取引以外の取引高

2,472

5,512

 

※2 一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりであります。

 

前事業年度

(自 平成26年3月1日

至 平成27年2月28日)

当事業年度

(自 平成27年3月1日

至 平成28年2月29日)

従業員給与・賞与

3,185百万円

3,872百万円

賞与引当金繰入額

229

285

退職給付費用

177

137

減価償却費

250

2,493

支払手数料

1,833

1,411

EDP費用

1,397

3,275

 

(有価証券関係)

 子会社株式および関連会社株式

前事業年度(平成27年2月28日)

区分

貸借対照表計上額

(百万円)

時価(百万円)

差額(百万円)

関連会社株式

1,501

3,375

1,873

合計

1,501

3,375

1,873

 

当事業年度(平成28年2月29日)

区分

貸借対照表計上額

(百万円)

時価(百万円)

差額(百万円)

関連会社株式

1,501

3,002

1,500

合計

1,501

3,002

1,500

 

(注) 時価を把握することが極めて困難と認められる子会社株式および関連会社株式の貸借対照表計上額

(単位:百万円)

区分

前事業年度

(平成27年2月28日)

当事業年度

(平成28年2月29日)

子会社株式

1,738,118

1,721,792

関連会社株式

6,957

6,957

これらについては、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、上表の「子会社株式および関連会社株式」には含めておりません。

 

 

(税効果会計関係)

1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

 

前事業年度

(平成27年2月28日)

 

当事業年度

(平成28年2月29日)

繰延税金資産

 

 

 

賞与引当金

81百万円

 

94百万円

未払事業税・事業所税

47

 

34

新株予約権

704

 

790

税務上の繰越欠損金

2,606

 

2,579

関係会社株式評価損

26,466

 

28,974

債務保証損失引当金

486

 

500

その他

32

 

32

繰延税金資産小計

30,425

 

33,005

評価性引当額

△30,314

 

△32,891

繰延税金資産合計

111

 

114

繰延税金負債

 

 

 

前払年金費用

△154

 

△168

その他有価証券評価差額金

△3,627

 

△3,266

繰延税金負債合計

△3,781

 

△3,435

繰延税金資産(負債)の純額

△3,670

 

△3,321

 

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

 

前事業年度

(平成27年2月28日)

 

当事業年度

(平成28年2月29日)

法定実効税率

38.0%

 

35.6%

(調整)

 

 

 

交際費等永久に損金に算入されない項目

0.3

 

4.8

受取配当金等永久に益金に算入されない項目

△41.9

 

△51.6

評価性引当額の増減額

1.6

 

9.1

その他

0.6

 

△0.3

税効果会計適用後の法人税等の負担率

△1.4

 

△2.4

 

3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正

「所得税法等の一部を改正する法律」(平成27年法律第9号)および「地方税法等の一部を改正する法律」(平成27年法律第2号)が平成27年3月31日に公布され、平成27年4月1日以後に開始する事業年度から法人税等の税率が変更されました。

これに伴い、繰延税金資産および繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は、従来の35.6%から平成28年3月1日に開始する事業年度に解消が見込まれる一時差異について33.1%に、平成29年3月1日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異については、32.3%に変更となります。

これによる損益への影響は軽微であります。

 

4 決算日後の法人税等の税率の変更

「所得税法等の一部を改正する法律」(平成28年法律第15号)および「地方税法等の一部を改正する等の法律」(平成28年法律第13号)が平成28年3月31日に公布され、平成28年4月1日以後に開始する事業年度から法人税等の税率が変更されることとなりました。

これに伴い、繰延税金資産および繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は、従来の32.3%から平成29年3月1日に開始する事業年度および平成30年3月1日に開始する事業年度に解消が見込まれる一時差異については30.9%に、平成31年3月1日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異については、30.6%を使用するよう変更されます。

なお、この税率の変更による影響は軽微であります。

 

(重要な後発事象)

該当事項はありません。

④【附属明細表】
【有形固定資産等明細表】

(単位:百万円)

 

区分

資産の種類

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期償却額

当期末残高

減価償却

累計額

有形固定資産

建物及び構築物

2,857

132

180

2,809

815

 

車両運搬具及び工具器具備品

1,428

3,136

3

480

4,080

803

 

土地

2,712

2,712

 

建設仮勘定

126

126

 

6,999

3,394

130

661

9,602

1,619

無形固定資産

ソフトウエア

3

22,571

54

1,827

20,691

1,832

 

ソフトウエア仮勘定

6,520

16,161

22,681

 

リース資産

8,248

2,736

2,597

8,387

5,377

 

その他

1

0

1

0

 

14,774

41,468

22,736

4,425

29,081

7,209

(注)1 「建物及び構築物」および「車両運搬具及び工具器具備品」の当期増加額の主なものは、グループ会社が共同で使用するシステム機器の取得によるものであります。

2 「ソフトウエア」および「ソフトウエア仮勘定」の当期増加額の主なものは、グループ会社が共同で使用するソフトウエアの開発に係るものであります。

3 「ソフトウエア仮勘定」の当期減少額の主なものは、「ソフトウエア」への振替によるものであります。

4 「リース資産」の当期増加額の主なものは、グループ会社が共同で使用するソフトウエアであります。

【引当金明細表】

(単位:百万円)

 

科目

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期末残高

賞与引当金

229

285

229

285

役員賞与引当金

57

60

57

60

債務保証損失引当金

1,366

1,552

1,366

1,552

 

(2)【主な資産及び負債の内容】

 連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

 

(3)【その他】

 該当事項はありません。





出典: 株式会社セブン&アイ・ホールディングス、2016-02-29 期 有価証券報告書